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横浜・東戸塚の新築一戸建て ジョイコート東戸塚リベラルシティ

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QUALITY

これから一生過ごす家だから
信頼性や安全性を一番に。

  • 世界が認めた性能「ツーバイフォー工法」を採用。

    「ツーバイフォー工法の家は強い」と言われます。その一番の理由が、壁と天井と床を構造耐力に優れたパネルで構成する、独自の6面体構造にあります。正式には「枠組壁工法」と呼ばれ、日本古来の軸組工法が建物を梁や柱の線で支えるのに対し、6つの面でしっかり支えます。地震や台風などの外力に対しては、6面全体で受け止めて揺れを抑制しバランス良く吸収します。荷重を一点に集中させる事なく分散するので、地震の際にも強く、揺れの少ない優れた強さを発揮します。

    ■ツーバイフォー工法
    ツーバイフォー工法 概念図
    <概念図>
    ■従来工法
    従来工法 概念図
    <概念図>
  • 地震に強い「ツーバイフォー工法」。

    地震エネルギーは建物に水平方向の力を加えます。例えば、急に発車した電車の中で立っている人はバランスを崩し倒れそうになります。この現象と同じ事が住宅にも起こるのです。これを地震力と言います。一般に建物重量の20%が地震力として働きます。木の家は鉄やコンクリートに比べて軽い素材なので、この地震力も小さくなります。さらにこの軽くて丈夫な木を面構造にして箱のような家にすることで地震に強い住宅が実現できるのです。1987年に建設省(現国土交通省)と日本ツーバイフォー建築協会よって行われた3階建て住宅の実物大構造実験でも、一般の木造住宅に規定されている設計荷重の2.3倍もの力に耐えることが証明されています。また、同様に直下型の地震における縦方向の力にも耐えることが出来ます。

    地震力図 概念図
    ■地震力図
    <概念図>
  • ベタ基礎

    基礎は建物を地面にしっかりと固定し、支えるという大切な役割を持っています。この基礎が丈夫でなくては、どんなにしっかりとした住宅でも安心できません。「ジョイコート東戸塚リベラルシティ」ではより耐久性に優れ、地震にも強い家を造るために、基礎にもこだわります。

    ベタ基礎
    <ベタ基礎参考写真>
  • 地耐力調査

    「ジョイコート東戸塚リベラルシティ」では、まず地盤の強さをしっかりと把握することから家づくりを始めます。地盤調査の方法は、スウェーデン式サウンディング試験と呼ばれる現在最も広く普及している方式です。この調査により、地盤の強さを示す地耐力の他に土層の構成や地下水位なども知ることが出来ます。

    地耐力調査
    <地耐力調査参考写真>
  • 瑕疵担保責任保険 JIOわが家の保険

    新築住宅の売主は、住宅の主要構造部分の瑕疵(かし)について、10年間の瑕疵担保責任を負うこととされています。万一売主が、瑕疵担保責任を十分に果たすことができない場合には、売主に代わって第三者機関である株式会社日本住宅保証検査機構(JIO)が保険金で一定割合の修理費用を保証してくれます。(この法律で言う瑕疵とは、構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分の欠陥を指しています。)

新世代ドアキーシステム スマートコントロールキー「ポケットKey」
住まいを守る安心機能
テレビドアホン

24時間365日体制「セントラル警備保障」の
ホームセキュリティシステムを全邸に標準設置。

私たちはお客様にご購入いただいてからが
真のおつきあいの始まりであると考えております。
いつまでも快適に安心して暮らしていただけるよう、
6つのアフターサポートをご提供しています。
将来に渡り、いつも身近で大切な住まいと
ご家族の暮らしを見守り続けます。

  • 1

    24時間365日対応のジョイコートアフターサポートセンター

    お住まいの家のメンテナンスをはじめ各種ご相談に迅速に対応。24時間365日スタッフが電話応対を行い、お客様から詳しい内容をお伺いし、アフターサービスの手配を行います。給排水、住宅設備機器の修理依頼やアフターメンテナンスに関するご相談は「ジョイコートアフターサポートセンター」でお受け致します。 こんなときはお電話ください
    ・システムキッチンやユニットバスの修理、リフォームのご相談など

  • 2

    お引き渡しより2年間で3回の定期点検(第三者検査事業者の女性ホームアドバイザーが訪問します。)

    お引き渡しから6ヶ月目、12ヶ月目、24ヶ月目と、2年間の間に3回の定期点検を実施いたします。第三者検査事業者の女性ホームアドバイザーがお客様と住宅事業者様との架け橋となり、丁寧なヒアリング、正確なチェックと迅速な報告で入居後、お客様の快適な生活をサポートいたします。また定期訪問の際、住まいに関することは何でもお気軽にお尋ねください。

    ※建物の定期点検は、デルフィーノホームコンサルタント株式会社が実施し、建物の設計施工会社であるイトーピアホーム株式会社または指定の業者がメンテナンス作業を実施致します。

  • 3

    長期建物20年保証

    株式会社大藤不動産による建物保証を行います。アフターサービスの保証項目は、構造躯体・防水・構造体以外の下地及び仕上・防露・設備・その他造作等があります。なお、保証書はお引渡し時に発行させていただきます。 所定の手続きをしていただくことで、通常の10年保証がさらに10年間延長され、20年の保証となります。

  • 4

    10年地盤保証

    一般社団法人ハウスワランティによる地盤保証トータルサポートシステムを採用しております。万一地盤の不同沈下により建物の不具合が発生した場合、お引渡し日より10年間保証されるシステムで、建物の修復費用・地盤の修復費用・仮住いの費用・事故原因調査費用・訴訟費用の5つの費用が保証されます。

  • 5

    オーナー様専用サイト(ジョイコートプラチナクラブホームページ)

    トップページ
    マイジョイコートページ

    弊社グループでは、アフターサポートやサービスを充実させることを目的として「ジョイコートプラチナクラブ」を発会しております。ご入会いただくことで「オーナー様専用でお使いいただける住まいの情報(マイジョイコート)の掲載」や「各種ご優待価格にてご提供」などのプラチナクラブ会員様限定のサービスを無料でお使いいただけます。(令和3年3月現在)

  • 6

    コンサルティングサポート

    ご入居後のライフスタイルの変化に対応すべく、下記内容につきましては弊社を窓口とし、弊社および弊社協力業者にて個別に相談を受け迅速に対応致します。 コンサルティングサポート
    ①賃貸活用相談
    ②ファイナンシャルプランナーへの資金相談
    ③資産評価相談

    ※掲載の参考写真及びイメージイラストはメーカー提供のものであり、実際のものとは多少異なる場合があります。

住宅ローン借入者の所得税額から
住宅ローン控除額を控除することができます。
給与所得者の場合には源泉徴収された
所得税が還付されることになります。

  • 条件12021(令和3)年11月末までに売買契約を締結

  • 条件22022(令和4)年12月末までに入居

※詳しくは、国土交通省のホームページをご確認ください。

13年間に渡る住宅ローン減税のイメージ
  1~10年目の控除額 11~13年目の控除額
最大控除額 400万円 80万円
毎年の控除額 各年末のローン残高×1%

・各年末のローン残高×1%(年間最大40万円)
・建物税抜購入価格(最大4000万円)×2%÷3

いずれか少ない金額

※所得税で控除しきれなかった残額は翌年度の住民税から控除されます(上限あり)。
※消費税10%適用の場合となります。
※「認定長期優良住宅」又は「認定低炭素住宅」に該当する場合の入居1年目から10年目のローン残高上限は5,000万円、10年間の最大控除額は500万円となり、
入居11年目から13年目の3年間の最大控除額は約100万円※2となります。
※1、建物税抜購入価格4,000万円の2%である80万円が上限ですが、各年の端数処理があるため若干80万円よりも少なくなります。
※2、建物税抜購入価格5,000万円の2%である100万円が上限ですが、各年の端数処理があるため若干100万円よりも少なくなります。

適用条件

1 取得する不動産は自己の居住用であること ※「セカンドハウス」や「他の者の居住用」の場合は適用がありません。
2 建物の床面積が登記簿上の面積で50m²以上であること ※パンフレット等に記載される専有面積ではなく、法務局へ登記される登記面積です。
※契約期限(R2.12~R3.11)と入居期限(R3.1~R4.12)を満たす場合、床面積が40㎡以上50㎡未満の住宅についても住宅ローン減税(控除期間13年の措置)の対象となりますが、合計所得金額1,000万円以下であることが条件。
3 金融機関等からの借入れで、借入期間が10年以上の契約であること ※金融機関等には、ⓐ銀行・信託銀行 ⓑ信用金庫・信用組合・農協 ⓒ住宅金融支援機構 ⓓ地方公共団体
ⓔ各種公務員共済組合 ⓕ勤務先(年利0.2%以上)が含まれます。親などからの借入金については適用がありません。
4 物件の引渡後6ヶ月以内に入居すること ※転勤等の理由がある場合には、ご家族が6ヶ月以内に入居すれば適用されます。
(ご家族とは、配偶者・扶養親族・ご本人と生計を共にする親族をいいます。)
5 各年12月31日まで引き続き居住していること ※年の途中で転居すると、単身赴任などの場合を除き、その年分から適用がありません。
ただし、再入居した場合には、一定の手続きにより、原則として再入居年分より適用されます。
6 控除年の合計所得金額が3,000万円以下であること ※1 2021年分の場合。
※2 毎年判定し、10年間のうち合計所得金額が3,000万円超の年のみ適用がありません。
7 買換えの方は、居住年の前後2年間(合計5年間)に、前の自宅の売却について「3,000万円特別控除」や「居住用財産の買換え特例」などの適用を受けていないこと ※「売却物件で3,000万円控除または買換え特例を利用する」か「購入物件で住宅ローン控除を利用する」かを選択しなければなりません。

※詳細については税務署または税理士等の専門家にご相談下さい。

※住宅ローン控除は、購入した年ではなく、入居した年分の所得税から適用されます。
※連帯保証人は住宅ローン控除の対象になりません。(連帯債務者は住宅ローン控除の対象になります。)
※住宅ローン控除の対象となる住宅借入金は、物件価格のうち適用対象者の持分価格を超えることはできません。
※居住年の翌年2月16日〜3月15日に居住地所轄の税務署で確定申告しなければなりません。
※原則として2年目以降も確定申告が必要ですが、給与所得のみの方は勤務先の年末調整で手続きできます。
※詳しくは、税務署または税理士等の専門家にご相談ください。